日本で進む 子宮頸がんHPV PCR検査導入の潮流と自己採取について

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子宮頸がんの多くは、高リスクヒトパピローマウイルス感染が原因です。 現在、WHOをはじめ多くの先進国では、HPV PCR検査を一次スクリーニングとして導入する流れが進んでいます。 オーストラリアでは2017年から全国的に HPV PCR検査となり、英国やオランダなどでも同様の体制が整備されています。

一方、日本では長年にわたり細胞診中心の制度が続いてきました。 しかし現在、日本でも HPV PCR検査を自治体健診へ導入する動きが本格化し、検診制度改革への希望が見え始めています。 厚生労働省が公表した最新資料によると、すでに導入している自治体が4つ、 2025年度導入予定が5、2026年度導入予定が31、2027年度以降導入予定が23、導入予定だが時期検討中が278とされており、全国的な導入拡大に向けた流れが明確になりつつあります。

さらに、オーストラリアでは採用されているHPV自己採取についても日本で研究が進んでいます。 海外データを含む近年のレビューでも、自己採取HPV PCR検査は「検診参加率向上に有効である可能性」が示されています。

国内では、千葉県などでは自己採取HPV検査による受診率向上効果を分析する研究も進められています。 ただし重要な点として、現時点では日本で「自己採取HPV PCR」が自治体公式検診として導入された例はありません。 つまり、日本ではまだ研究・試行段階であり、全国標準制度として組み込まれているわけではないのが現状です。

2026年現在、日本はまさに「移行期」。 HPV PCR検査導入の拡大、そして将来的な自己採取検査の可能性を含め、日本でも、より効果的な子宮頸がん検診システムへの転換に向けた基盤が整いつつあります。

スカイアーチ メディカル クリニック ブリスベン

日本人でオーストラリアの総合診療専門医：長島達郎

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